それによると、世帯保有率は79.2%で、前回調査の2005年度の78.8%とほぼ同水準。しかし、複数保有率は33.5%と、前回の38.3%から減少した。また、買い替えユーザーの前保有車使用期間は7.1年で、前回と比べ0.3年伸び、長期化が進んでいる。
長期化の理由としては、「前の車の傷みが少なく、まだ十分乗れそうだった」というものが多く、一方、買い替え時期を早める条件として、「非常に低燃費の車が発売されたら」が全年代で増加した。
環境への意識では、小型化・低燃費志向が漸増傾向。「環境に配慮した車」の認知度は、ハイブリッドカーと電気自動車が高い。
そのほか、50歳以上の中高年による回答では、自動車購入費や自動車関連費は、中高年全体が消費を抑えたい分野として挙がるものの、退職金で購入したいサービスや物品のうち、「車」は19項目中4番目という結果になった。
この乗用車市場動向調査は、一般世帯における乗用車の保有、今後の購入意向、乗用車の需要構造を明らかにし需要の質的変化の見通しに役立てるため、全国の世帯に対して隔年ごとにアンケート調査を行なっているもの。今回は、2007年8月28日から9月18日に調査が実施され、3,666サンプルの回答を得た(回収率40.0%)。
