CARMODE NEWS-BLOG

ホンダは19日、2010年のモータースポーツ活動の概要を発表した。

国内では、スーパーGTシリーズに新型車「HSV-010 GT」を投入し、5チーム5台体制でGT500クラスに参戦。また今シーズンからは、「Honda GTプロジェクト」として、M-TECと童夢の協力のもと本田技術研究所が主体となってマシンを開発し、チームとドライバーのダブルタイトル獲得を目指す。

また、ドライバーとチームのダブルタイトルを獲得したフォーミュラ・ニッポンでは、3.4L V8エンジン“HR10E”を3チーム5台に供給する。

このほか、2006年から唯一のエンジンサプライヤーとなった米インディカー・シリーズに今年も100％エタノール燃料のホンダV8エンジン「HI10R」を全チームに供給。また、「Hondaフォーミュラ・ドリーム・プロジェクト」として、若手選手の輩出に取り組むなどする。

スーパーGTとFニッポンのチーム&ドライバーは以下のとおり

＜スーパーGT＞
●オートバックス・レーシング・チーム・アグリ
ラルフ・ファーマン/井出有治

●ケーヒン リアル レーシング
金石年弘/塚越広大

●ウイダー ホンダ レーシング
小暮卓史/ロイック・デュバル

●エプソン・ナカジマ・レーシング
道上龍/中山友貴

●チームクニミツ
伊沢拓也/山本尚貴

＜フォーミュラ・ニッポン＞
●ドコモ チーム ダンディライアン レーシング
ロイック・デュバル
伊沢拓也

●エイチ エフ ディー ピー レーシング
塚越広大

●ナカジマ レーシング
山本尚貴
小暮卓史

NEXCO中日本は、首都圏中央連絡自動車道・海老名ジャンクション(JCT)-海老名インターチェンジ(IC)の開通を記念して、2月27日の開通日に海老名料金所を利用する5台を対象に通行証明書などを贈呈する。

海老名JCT-海老名ICの開通は27日15時から。通行証明書などの贈呈式は14時30分から首都圏中央連絡自動車道・海老名料金所で実施される。

なお、通行証明書を受けとるためには、2月24日の8時から17時の間に海老名料金所正面玄関前で整理券をもらう必要がある。整理券の発行は先着5台。整理券がもらえた人は再度、開通日当日の2月27日の午後2時から2時30分の間に海老名料金所で開通待ちをすることになる。また、開通当日は、整理券の発行を受けた車両以外は、開通待ちなどは出来ないという。

詳しくは
http://www.c-nexco.co.jp/info/others/others_display.php?id=1646

三菱自動車は19日、長崎県五島列島の新上五島町に電気自動車(EV)「i-MiEV(アイ・ミーブ)」7台を同日納車したと発表した。

これは長崎県が進める「長崎EV&ITSプロジェクト」の一環。同プロジェクトは五島地域でEVと高度道路交通システム(ITS)が連動した未来型のドライブ観光システムの実配備に取り組むもので、同地域にEVや急速充電器、次世代のITS車載器などを配備し、観光情報配信システムの構築をはじめ、低炭素社会における新世代の交通・観光の仕組みを検討・具体化する。三菱もこのプロジェクトに参画し、今年度中にi-MiEVを新上五島町および五島市に合計100台を納車する計画。今回納車されたi-MiEVはそのうちの7台となる。

双日は19日、同社が33.3%を出資するブラジルのバイオエタノール・砂糖製造・バイオマス発電事業会社であるETHビオエネルジアが、同業のブレンコホールディングと戦略的事業統合に合意し、主要株主間の統合契約を締結したと発表した。

新会社はETHビオエネルジアの名を継承し、ブラジル国内に9工場を保有。今後35億レアル(約1750億円)を投入し、生産設備を拡充する。2012年度にはサトウキビ圧搾能力で4000万トン/年、エタノール生産能力は300万キロリットル/年、サトウキビの圧搾残滓(バガス)を利用したバイオマスの発電量も2700ギガワット時と、サトウキビ由来のエタノール生産事業としては世界最大となるという。

ブラジルでは、新車販売台数の約9割がバイオエタノール・ガソリンの両方を燃料とできるフレックス車。また今後サッカー・ワールドカップやオリンピックの開催などで、同国でのエタノールの需要は今後も年率7%で増加していくと見込まれている。

大京は、分譲するライオンズマンションの駐車場の一部に「電気自動車充電用コンセント」を設置する方針を発表した。

設置対象となる駐車場は「平地式」「自走式」「機械式(単純昇降式)」「機械式(パズル式の接地階のみ)」で、当面は各物件の全駐車場区画の10%程度を対象に電気自動車充電用コンセントを設置。今年4月以降に着工する同マンションにおいて導入を進める。電力料金相当分を駐車場使用料に含めることで使用者への課金とする予定だという。