CARMODE NEWS-BLOG

トヨタの新しい北米工場、テキサス工場が１７日にラインオフを迎えました。トヨタの渡辺社長はラインオフ式に出席し、その席上で「テキサスの地に新しい工場が完成し、素晴らしいチームメンバーが集い、新型タンドラが生産されていくことを大変誇りに思う。テキサス工場はトヨタの世界６０箇所に及ぶ工場で培ったノウハウや生産技術の粋を集めた最新鋭の工場である」とコメントしています。

渡辺社長のコメントにもある通り、テキサス工場では新型ピックアップトラック「タンドラ」が生産される。生産能力は年間２０万台。日本メーカーの北米市場における活躍は凄まじいですが、一方でピックアップトラックに関してはまだまだビッグスリーが元気。そこへトヨタが殴り込みをかけようと言うのです。

それにしても最近のトヨタの北米での活躍は、目を見張るものがある。来年から富士重工の生産拠点ＳＩＡを使ってカムリ生産能力を上げ、さらにメキシコの生産拠点でも年間２万台生産台数を増加させる。再来年にはカナダでも新しい生産拠点を稼働させることで、現在１７５万台の北米生産能力を、２００８年には２０２万台にまで引き上げる予定です。また輸出も増加。トヨタの北米への輸出は上半期で４０万台ほどでしたが、今年はすでに７０万台を突破。輸出もスゴい勢いで伸びています。

一方でアメリカではビッグスリーを保護する風潮も出てきている。ビッグスリーの首脳がブッシュ大統領と会談して、日本メーカーの利益を押し上げている円安について是正行動をとるよう進言したのです。大統領がその要望に即座に頷いたわけではありませんが、ビッグスリーの不調は国を動かす事態にまでなろうとしています。

あまりに日本メーカーが好調だと、それはそれでまた新たな問題を生むかもしれない。けれどもユーザーはやはり正直。いいものが売れ、時代にそぐわないものは売れない。当たり前の、あるべき姿だと思います。（新美）

http://www.toyota.co.jp/jp/news/06/Nov/nt06_1114.html

社団法人自動車検査登録協力会から平成１８年版の自動車の平均車齢、平均使用年数が発表された。詳細をお伝えしよう。

まず平均車齢（新規登録されてからの平均使用年数、人で言えば平均年齢）は、登録車で６．９０年と昨年よりも０．１３年延びた。この結果は昭和４９年に統計が始まって以来最高齢である（ちなみに１０年前の平成８年と比べると１．８６年延びた）。また、貨物車の平均車齢は８．５０年で昨年よりも０．１４年長くなった。

平均使用年数（新規登録から抹消登録までの平均年数、人間で言えば平均寿命）も登録車で１１．１０年と前年よりも０．１７年伸び、過去最長だった。貨物車の方は昨年よりも０．２５年短い１１．４７年。貨物車の平均車齢が短くなったのはディーゼル車の規制強化により、廃車されるケースが増えたことが影響しているようである。

この結果をご覧になって、皆さんはどう感じられただろう？　個人的には「物を長く大事に使っているわけだし、クルマが全体的に長く乗れるような性能や耐久力を持つようになったのだからいいことだ」と感じた。しかし、これではクルマの販売台数が少なくなって当然。自動車メーカーとしては頭が痛いところなのかもしれない。また、クルマ好きだったら、クルマもテレビや冷蔵庫のようにあまりこだわりを持たず「壊れるまで使う」というのもちょっとなあ、という気がする人も多いかもしれない。各方面にとって適当な平均車齢や平均使用年数とはいったいどのくらいなのだろう？（永田）

http://www.aira.or.jp/publish/pdf/2006_11hoyudoukou.pdf#aaa

フォーミュラニッポン最終戦　鈴鹿が１１月１９日（日曜日）に行われた。雨の中だったため、リタイアやコースアウトが相次いだレースは予選５番手（予選２番手の本山選手が前戦もてぎでエンジン交換したため１０グリッド降格になったので、実質的には４番グリッド）からスタートしたアンドレ・ロッテラー選手（ＤＨＧトムス）が無給油作戦を成功さえ今期２勝目を飾った。この優勝でロッテラー選手は年間ランキング３位を確定させた（ロッテラー選手が所属するＤＨＧトムスチームもＰＩＡＡ　ＮＡＫＡＪＩＭＡを逆転し、チームランキングでも２位に）。２位に松田次生選手(ｍｏｂｉｌｅｃａｓｔ　ＩＭＰＵＬ)が続き、以下ロッテラー選手同様無給油作戦を取った片岡龍也選手（Ｔｅａｍ　ＬｅＭａｎｓ）、今期初ポイントとなった小暮卓史選手（ＡＲＴＡ）、土屋武士選手（ＤＨＧトムス）、ロイック・デュバル選手（ＰＩＡＡ　ＮＡＫＡＪＩＭＡ）という順だった。国内ビックレースはこれで終わりとなる。来年はどんなドラマ、ヒーローが生まれるのだろう？（永田）

http://www.f-nippon.co.jp/press2006/index20061119.html